「ビジネススキル研修は、ロジカルシンキングやプレゼンテーションなど、必要なテーマを一覧から選べば十分だろう」。研修会社のサイトにはテーマ別のコースが数十から百を超えて並んでいるため、テーマ選びが研修選びのすべてだと考える担当者は多いはずです。

しかし、外資系コンサルティングファーム出身の講師とともに、これまで延べ800名を超える受講者の研修を手がけてきた課題解決力強化道場の立場から言えるのは、同じテーマでも「知識・思考力・実行力」のどこまでを研修の中で鍛えるかで、職場の変化が大きく変わるということです。テーマを決めた後に、研修の設計を比べてから選んでも遅くはありません。

本記事では、階層別に求められるスキルと研修の種類から、導入の手順、効果を高めるポイントまで、研修を設計してきた立場の視点で順を追ってお伝えします。

ビジネススキル研修とは

ビジネススキル研修とは、業種や職種を問わず仕事を進めるうえで共通して必要になる能力を、社員が身につけるための研修です。論理的に考える力、計画を立てて仕事を進める力、相手に伝えて協力を得る力などが対象で、営業職でも事務職でも同じ型で使えます。

ビジネススキル研修は、扱う中身が重なる「階層別研修」や「専門研修」と混同されやすい研修です。3つの研修の違いは、何を基準に受講者や内容を切り分けるかにあります。

階層別研修として案内されている研修も、中身を見るとビジネススキルの科目を組み合わせたものが多くあります。研修を探すときは、研修の名前より、受講後にどのスキルを使えるようになるかで比べると、名前の違いに惑わされずに済みます。

階層ごとに求められるビジネススキル

ビジネススキル研修で優先するテーマは、受講者の階層によって変わります。若手は自分の仕事を正確に進める力、中堅は周囲を巻き込む力、管理職以上は組織として成果を出す力が中心です。

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新人と若手社員に求めるスキル

新人と若手社員に求めるのは、指示された仕事を正確に、期限どおりに仕上げるための基礎スキルです。研修テーマの中心は次の4つです。

1. 01ビジネスマナーと電話・メール対応
2. 02報告・連絡・相談
3. 03ビジネス文書の書き方
4. 04ロジカルシンキングの基礎

入社3年目までは、マナーや文書のように型のあるスキルを先に固め、ロジカルシンキングは基礎にとどめる順番が無理のない進め方と見ています。ただし、入社直後から顧客と接する営業職や接客職では、ビジネスマナーとコミュニケーションを他の職種より前倒しで扱います。

中堅社員とリーダーに求めるスキル

中堅社員とリーダーに求めるのは、自分の担当を超えて、チームの課題を見つけて解決まで進めるスキルです。問題解決、プロジェクトマネジメント、ファシリテーション（会議で議論を整理して合意に導く進行の技術）、後輩を育てるコーチングが主なテーマです。

中堅層は現場の実務を最も多く抱えているため、丸1日の研修を何度も組むと業務が止まります。数時間の研修を数週間おきに重ね、間の期間に職場で試す組み方が、中堅層には続けやすい形です。

管理職と経営層に求めるスキル

管理職と経営層に求めるのは、組織の目標を部下の仕事に落とし込み、限られた人と予算で成果を出すスキルです。管理職は部下育成・評価・目標管理、経営層は事業戦略・財務・意思決定がテーマの中心です。

とりわけ見落とされがちなのが、方針の背景を部下に筋道立てて説明する力です。指示だけが下りてくる職場では、部下が施策の目的を理解できず、管理職が同じ指示を何度も出し直すことになります。新任管理職の研修にロジカルシンキングを組み込むのは、部下への説明で論理の弱さが表に出やすいためです。

ビジネススキル研修の主なプログラム

ビジネススキル研修のプログラムは、扱うスキルによって「考える力」「仕事を進める力」「人と関わる力」の3つに分けると、自社に必要なものを選びやすくなります。研修会社によってテーマ名は違っても、中身はおおむね3つのどれかに入ります。

考える力を鍛えるプログラム

考える力を鍛えるプログラムは、情報を整理し、筋道を立てて答えを出すための研修です。主なプログラムは次の4つです。

4つの中で他のスキルの土台になるのは、ロジカルシンキングです。ロジカルシンキングを学ばないまま問題解決研修を受けると、原因の分け方でつまずき、演習が進まないことがあります。

仕事を進める力を鍛えるプログラム

仕事を進める力を鍛えるプログラムは、計画を立て、期限内に成果物を仕上げるための研修です。主なプログラムは次の5つです。

DX・生成AI活用研修は、ツールの操作を覚えるだけでは業務が変わりません。どの業務をAIに任せるかを決めるには、業務を工程に分けて考える力が要るため、考える力のプログラムと組み合わせて受講すると成果につながりやすいと見ています。

人と関わる力を鍛えるプログラム

人と関わる力を鍛えるプログラムは、相手に正しく伝え、協力を得て仕事を進めるための研修です。主なプログラムは次の6つです。

人と関わる力は、講義を聞いただけでは身につきにくい分野です。研修の案内でロールプレイ（役割を決めて実際の場面を演じる練習）の時間がどれだけ取られているかを見ると、講義中心の研修かどうかを見分けられます。

ビジネススキル研修の実施形式

ビジネススキル研修の実施形式は、集合研修（対面）、オンライン研修、eラーニング、OJTの4つが中心で、身につけたいスキルによって向いている形式が違います。

形式を選ぶ基準は、研修で「知る」までを求めるのか、「使える」までを求めるのかです。知識の習得が目的ならeラーニングで足り、演習で試す必要があるスキルは集合研修かオンライン研修を選びます。オンライン研修でも、少人数でカメラをつないだまま演習を行えば、対面と同じように講師が一人ひとりの発言を拾えます。

形式は1つに絞らなくてもかまいません。知識をeラーニングで事前に学び、集合研修では演習だけを行う組み合わせにすると、研修当日の時間を演習に回せます。

ビジネススキル研修を導入する4つの手順

ビジネススキル研修の導入は、育てたい人材像を決めるところから始め、研修後の行動計画まで4つの手順で進めます。

育てたい人材像の定義

最初の手順は、研修を終えた社員にどんな仕事ができるようになってほしいかを、行動の言葉で書き出す作業です。「論理的に考えられる社員」と書くと研修会社ごとに解釈が分かれますが、「会議で課題の原因を3つ程度に分けて説明できる」と書けば、研修の中身と照らし合わせられます。

人材像は人事部門だけで決めず、受講者の上司に「いま部下ができずに困っている仕事」を聞いて決めます。上司の困りごとから書いた人材像は、研修後に上司が成果を確かめる基準としても使えます。

対象階層とテーマの絞り込み

次の手順では、人材像とのずれが大きい階層を選び、テーマを1つか2つに絞ります。複数のテーマを1回の研修に詰め込むと、どのテーマも講義で終わり、演習の時間が足りなくなるためです。

テーマを絞りきれないときは、他のスキルの土台になるテーマを先に選びます。たとえば問題解決とプレゼンテーションで迷うなら、両方の土台になるロジカルシンキングから始めると、次の研修で演習が進みやすくなります。

研修会社と実施形式の選定

テーマが決まったら、2社か3社の研修会社に同じ条件で提案と見積もりを依頼します。条件をそろえずに頼むと、各社が想定する人数や時間が違い、提案を比べられません。依頼の前に、社内で次の項目を決めておきます。

実施形式は、研修会社の提案を受けてから人数と拠点の数で決めても間に合います。拠点が離れていて全員が集まれない会社では、少人数のオンライン研修を軸にすると、移動の時間をかけずに演習を組めます。

研修後の行動計画の設定

最後の手順は、研修で学んだことを職場で何に使うかを、受講者と上司で決める作業です。研修の最終回に受講者が具体的な行動を書き、上司が1か月後に結果を確かめる流れを、研修の前から決めておきます。行動は「来月の会議資料を結論から書く」のように、上司が見て判断できる形にします。

行動計画を研修後に慌てて作ると、上司が研修の中身を知らないまま確認役を任されます。上司にも研修の目的と内容を事前に伝えておくと、職場で受講者に声をかけやすくなります。

研修の成果を分ける知識と思考力と実行力

ビジネススキル研修の成果は、受講者が「知識」「思考力」「実行力」のどこまでを職場に持ち帰れるかで分かれます。3つの力は、研修の中で起きることも、身についたかの見分け方も違います。

講義が中心の研修で受講者に届くのは、多くの場合、知識までです。ロジックツリー（課題を枝分かれさせて分解する図）の書き方を理解しても、自社の課題で書いてみると、どこで枝を分けるかで迷います。知識と思考力の間にある差を、課題解決力強化道場では「分かる」と「できる」のギャップと呼んでいます。

“ ロジカルシンキング等は本で学んでいたので、自分でできているという自負がありましたが、実際に講師の方のフィードバックを受けて、まったくできていないことを痛感しました。 ― 課題解決力強化道場 導入事例（製造業・経営企画室の受講者）

本で手法を学び、知識を持っている受講者ほど、自分の答えに講評を受けて初めて思考力の不足に気づきます。研修を選ぶときは、テーマ名ではなく、知識・思考力・実行力のどこまでを研修の中で扱うかを比べるべきです。

課題解決力強化道場は、外資系コンサルティングファームで使われる課題解決の手法を教える講義に、自社の実務課題を使った演習と毎回の個別フィードバック、研修企画者との振り返りを組み合わせています。手法を学ぶ知識の段階で終わらせず、自社の課題で答えを出し、職場で試すところまでを1つの研修の中で扱うための設計です。

ビジネススキル研修の効果を高める3つのポイント

ビジネススキル研修の効果を高めるには、演習の題材、講評の返し方、振り返りの回数の3つを研修の設計に組み込みます。3つとも、研修で得た知識を思考力と実行力につなげるための仕組みです。

自社の実務課題を演習の題材にすること

演習の題材に自社の実務課題を使うと、受講者は研修で出した答えを翌日の仕事にそのまま持ち込めます。一般的なケース問題だけで演習を終えると、職場に戻ってから自社の状況に当てはめ直す作業が受講者一人に残り、研修の成果が本人の努力任せになります。

自社の課題を題材にするには、研修会社が事前に受講者や企画者から課題を聞き取り、演習を作り直す必要があります。新入社員向けのビジネスマナーのように、どの会社でも同じ型で使えるテーマは、一般的なケースのままでも問題ありません。

受講者ごとにフィードバックを返すこと

受講者一人ひとりの答えに講師が講評を返すと、受講者は自分の考え方のどこがずれているかを具体的に知れます。講評が全体向けの解説だけだと、受講者は自分の答えも正しいと思い込んだまま研修を終えます。

一人ひとりに講評を返せるかは、1クラスの人数で決まります。思考力を鍛える研修では、講師が全員の答えに目を通せる10名前後のクラスを選びます。課題解決力強化道場が1クラスを10名以内にし、毎回、受講者ごとのフィードバックシートで強みと改善点を書き出しているのも、講評を全員に返すためです。

研修企画者が毎回振り返りに入ること

研修企画者が毎回の研修後に講師と振り返ると、受講者のつまずきに合わせて次回の内容を直せます。振り返りが最終回の1回だけだと、途中で演習が難しすぎた、題材が合わなかったと分かっても、研修を直す機会が残っていません。

毎回の振り返りは企画者の負担が増えるため、1回30分ほどに区切り、講師から受講者ごとの状況を聞く場にすると続けやすくなります。受講者の上司を振り返りに招くと、研修後の行動計画を確かめる準備にもなります。

よくある質問

ビジネススキル研修は何時間あればいい？

ビジネススキル研修に必要な時間は、知識を学ぶだけなら数時間、思考力まで鍛えるなら数回に分けて合計10時間以上が目安です。演習と講評を繰り返すには、1回の研修では時間が足りないためです。必要な時間は、扱うテーマの数と受講者の経験でも変わります。

回数を分ける場合、1回を2時間から3時間にすると業務を止めずに参加できます。課題解決力強化道場は1回2時間半を5回、最短12時間半で組み、テーマに応じて回数を調整しています。

ビジネススキル研修は個人でも受けられる？

ビジネススキル研修は個人でも受けられます。研修会社の中には、企業ごとに行う研修とは別に、他社の社員と一緒に受ける公開講座を開き、個人の申し込みを受け付けているところがあります。

ただし、公開講座には申込者を法人に限る講座もあるため、申し込む前に講座の案内で対象者を確かめます。会社の経費で受けたい場合は、自己啓発の支援制度があるかを人事部門に確かめると、費用の補助を受けられることがあります。

研修は外部と社内のどちらで行うべき？

研修を外部と社内のどちらで行うかは、教える内容が社内にしかない知識か、社外の専門性が要る汎用スキルかで決まります。

汎用スキルを社内講師で教えたい場合も、最初の年は外部の研修で講師の教え方を見ておき、翌年以降に社内講師へ切り替える進め方があります。

研修費用はどう比べればいい？

研修費用は、対象人数・時間・回数・実施形式をそろえて見積もりを取ると比べられます。自社の課題に合わせて演習を作り直すカスタマイズの有無でも費用が変わるため、見積もりにカスタマイズが含まれているかを研修会社に確かめます。

課題解決力強化道場の料金は公開しておらず、資料請求で開示したうえで、ヒアリングをもとに個別に見積もっています。

現場で使えるスキルを育てるなら課題解決力強化道場へ

ビジネススキル研修を、受講者の行動が変わるところまで続けたいなら、課題解決力強化道場にご相談ください。外資系コンサルティングファーム出身の現役コンサルタントが、1クラス10名以内の少人数で、自社の実務課題を題材にしたハンズオン型の演習を行う超実践型の研修です。

課題解決力強化道場はこれまで、人材紹介業・製造業・保険業など業種も規模も異なる企業で、800名を超える受講者の研修を設計してきました。「管理職の論理的思考力をそろえたい」「研修で学んだことが職場で使われない」といった状況をお聞かせいただければ、対象の階層とテーマに合わせたカリキュラムと見積もりをご提案します。ご相談は、下のお問い合わせから受け付けています。