「パレートの法則は、成果を出す2割に集中して、残りの8割は切り捨てる考え方らしい」。経営の解説では「選択と集中」を裏づける例として紹介されることが多く、上司や研修で同じ説明を聞いた人もいるはずです。

しかし、これまで800名を超える受講者と実務課題の整理に取り組んできた課題解決力強化道場の立場から言えるのは、パレートの法則は捨てる対象ではなく、手を付ける順番を決める物差しだということです。上位2割に予算や人を寄せるかどうかは、偏りを数え終えてから決めても遅くありません。

本記事では、パレートの法則の意味と身近な例から、262の法則やロングテールの法則との違い、仕事で使う手順まで、社員研修で課題解決の手法を教えてきた視点で順を追ってお伝えします。

パレートの法則とは

パレートの法則とは、結果の大部分が、全体のうちごく一部の要素から生まれているという経験則です。「売上の8割は2割の顧客から生まれる」のように8割と2割の組み合わせで語られることから、次のような別名でも呼ばれます。

パレートが所得の分布から見つけた偏り

パレートの法則の名前は、19世紀末に所得の分布を研究したイタリアの経済学者ヴィルフレド・パレートに由来します。パレートは各国の所得の統計を調べ、少数の人に所得が集まる分布の形が、国や時代が違っても似ていることを示しました。

ただ、パレート本人が経営や仕事の法則として唱えたわけではありません。品質管理の専門家ジョセフ・ジュランが、不良の多くが少数の原因に集中する現象を「重要な少数と些細な多数」と呼び、パレートの名前を当てて広めたのが、今の使われ方の始まりです。ジュラン自身も、後年になって名前の付け方が誤りだったと認めています。

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8対2が目安にとどまる理由

パレートの法則の8対2は、観察から得られた目安で、どのデータにも当てはまる数式ではありません。実際に数えると、上位2割が全体の7割を占めることもあれば、9割を占めることもあります。

8と2を足して10になる必要もありません。8割は結果の割合、2割は要素の割合で、別々のものを数えているからです。上位1割の商品で売上の6割を占める、という形もパレートの法則の一例として扱えます。

反対に、顧客1人あたりの支払いがほぼ同じ事業では、偏りはほとんど生まれません。料金プランが1つだけの定額制サービスでは会員数と売上が比例するため、上位2割の会員が売上の8割を占めることは起こりません。8対2は当てはまるかを試す数字ではなく、偏りの大きい所を探すための目安です。

パレートの法則の身近な例

パレートの法則の身近な例は、売上や品質のようなビジネスの数字から、服やスマートフォンの使い方のような日常の場面まで幅広くあります。

ビジネスで見られる例

ビジネスで見られるパレートの法則の例は、顧客・商品・品質・業務時間の4つの場面でよく語られます。

小売や製造の現場で使われるABC分析（売上や出荷額の大きい順に商品をA・B・Cの3群に分ける管理手法）は、商品の例を在庫管理の仕組みにしたものです。Aに入る少数の商品は欠品させないよう手厚く管理し、Cに入る多数の商品は発注の手間を減らす、という使い分けをします。

日常生活で見られる例

日常生活でも、パレートの法則に近い偏りは多く見られます。クローゼットの服のうち普段着ているのは一部の気に入った服で、着る回数の大半を占めているはずです。スマートフォンも、使う時間の多くは数個のアプリに集まりがちです。

日常の例でも、偏りに気づけば見直す範囲を絞れます。服なら1年袖を通していない服から、1日の時間なら目的なく開いているアプリから見直すと、全部を一度に片付けるより短い時間で済みます。

パレートの法則を仕事に使うメリット

パレートの法則を仕事に使うメリットは、限られた時間や予算を、結果への影響が大きい所から順に割り当てられることです。顧客や課題のすべてに同じ手間をかけると、売上や品質にほとんど影響しない作業にも、同じだけの時間を使うことになります。

パレートの法則を使うと、仕事では次の3つの判断がしやすくなります。

1. 01改善の候補が多いときに、着手する順番を数字で説明できる
2. 02上位の顧客や商品に変化が起きたとき、全体への影響をすぐ見積もれる
3. 03下位の要素にかける手間を、まとめるか減らすかで決めやすくなる

とりわけ見落とされがちなのが、着手の順番を数字で説明できるという利点です。会議で「どの課題から手を付けるか」が発言力の強い人の意見で決まりやすい職場ほど、件数や金額の偏りを1枚の表で示すだけで、合意までの時間が短くなると見ています。

パレートの法則を仕事で使う5つの手順

パレートの法則を仕事で使う手順は、改善したい結果を決めて数え、上位の中身を分けて打ち手を選ぶまでの5つです。

1. 1. 1.改善したい結果を1つ決める（売上、クレームの件数、残業時間など）
   2. 2.結果を要素ごとに数え、大きい順に並べる
   3. 3.上位から順に累積の割合を出し、何番目までで全体の何割になるかを見る
   4. 4.上位の要素を分解し、打ち手を決められる単位まで原因を絞る
   5. 5.下位の要素を、やめるかまとめるか仕組みに任せるかで決める

手順3で、要素ごとの件数を棒グラフ、累積の割合を折れ線で重ねた図をパレート図と呼びます。品質管理の現場で、不良の原因を絞り込むために使われてきた図です。Excel 2016以降とMicrosoft 365のExcelでは、グラフの種類から「パレート図」を選べます。

手順4と手順5を飛ばすと、集計表を作って終わりになります。上位2割の顧客が分かっても、上位の顧客がなぜ買ってくれているのかが分からなければ、次の打ち手は決まりません。

偏りが見える切り口の選び方

パレートの法則で見える偏りは、データをどの切り口で数えるかによって変わります。同じ売上のデータでも、顧客別・商品別・担当者別・地域別のどれで数えるかで、上位2割に入る顔ぶれも偏りの大きさも別物です。

実務課題の整理を指導してきた立場から本音を言えば、手元の管理表の切り口のまま数え始める進め方が、最もつまずきやすいと感じています。地域別の売上で上位2割の地域が分かっても、担当する地域を自社の都合ですぐに変えられないなら、打てる手はほとんど増えません。

代表的な4つの切り口で、見える偏りとつながる打ち手を比べると次のとおりです。

切り口を選ぶ前に、ロジックツリー（課題を要素に分けて木の枝のように並べる図）で結果を分解しておくと、自分たちで変えられる要素の単位で数えられます。売上なら「顧客数×購入単価×購入回数」に分け、伸び悩んでいる要素が購入回数なら、購入回数を顧客別に数える、という順番です。打ち手につながる偏りは、数える前の切り口選びで決まります。

課題解決力強化道場では、自社の実務課題を題材に、ロジックツリーで課題を分解して優先順位を付ける演習を、現役コンサルタントの個別フィードバック付きで行っています。集計表は作れても、どの切り口で数えるかを部下に説明できずにいる管理職の方が、担当業務の数字で切り口選びを試せる内容です。

パレートの法則を使うときの3つの注意点

パレートの法則を使うときの注意点は、下位8割の扱い、8対2の比率の扱い、偏りの変化の3つに分かれます。

下位8割を切り捨てないこと

下位8割を切り捨てないことは、パレートの法則を使ううえで最初に押さえたい注意点です。売上の少ない顧客の中にも、取引を始めたばかりで、これから購入額が増える顧客がいるからです。

品ぞろえの多さが来店の理由になっている店では、売れ筋以外の商品を減らした結果、売れ筋の売上まで落ちることがあります。在庫や陳列の費用が小さいネット通販では、あまり売れない商品をそろえておくこと自体が、売上を生む場合もあります。

8対2の比率を目標にしないこと

8対2の比率を目標にしないことも、見落としやすい注意点です。集計の結果が8対2にならないからといって、数える期間や範囲を変えて比率を合わせにいくと、実際の偏りが見えなくなります。

上位の何番目までで全体の何割になるかが分かれば、着手する範囲は決められます。7対3でも9対1でも、偏りの大きい所から手を付けるという使い方は同じです。

偏りを固定したものと考えないこと

偏りを固定したものと考えないことは、パレートの法則を続けて使う職場ほど見落としやすい注意点です。上位の顧客や商品の顔ぶれは、取引先の方針転換や新商品の発売、価格の改定で入れ替わります。

半年前の集計で決めた優先順位を使い続けると、すでに上位から外れた顧客に手間をかけ続けることになります。次のどれかに当てはまったら、集計をやり直しましょう。

• ✓主要な取引先の担当者や購買方針が変わったとき
• ✓新商品の発売や価格の改定をしたとき
• ✓前回の集計から3か月以上たったとき

受注が年に数回にとどまるような取引の周期が長い事業では、3か月ごとに数えても顔ぶれがほとんど変わらないため、半年に1回の集計でも足ります。

パレートの法則と似た法則との違い

パレートの法則と混同されやすい法則は、262の法則（働きアリの法則）とロングテールの法則の2つです。3つの法則が示している内容と、主に使われる場面を表にまとめました。

262の法則との違い

262の法則との違いは、パレートの法則が結果の偏りを示すのに対し、262の法則は集団の中の人の分かれ方を示す点です。262の法則は、組織の人がよく働く2割、普通に働く6割、あまり働かない2割に分かれるという経験則で、アリの集団になぞらえて働きアリの法則とも呼ばれます。

働きアリについては、北海道大学の長谷川英祐氏らの研究グループが2016年に発表した研究があります（科学技術振興機構 サイエンスポータル）。アリの集団にはほとんど働かない個体が常に2〜3割いて、よく働く個体が疲れて働けなくなると、働いていなかった個体が交代で働き始めるという内容です。人の組織に当てはめるなら、下位の2割を外しても、残った人の中から新たに働きの少ない人が生まれやすいでしょう。

人材育成に262の法則を使うときは、下位2割を入れ替えるより、中位6割の底上げに手をかけると組織全体の成果が変わりやすいと見ています。中位6割は人数が多いため、1人あたりの伸びが小さくても、合計では上位2割の伸びを上回ることがあるからです。

ロングテールの法則との違い

ロングテールの法則との違いは、目を向ける側が逆である点です。パレートの法則が売上の大きい少数の商品に目を向けるのに対し、ロングテールの法則は、1つずつはあまり売れない多数の商品の合計に目を向けます。

ロングテールという名前の由来は、売上の大きい順に商品を並べたグラフで、売れない商品の部分が恐竜の尾のように長く右へ伸びる形です。ロングテールの法則は、在庫を置く場所の制約が小さいネット通販や配信サービスで成り立ちやすくなります。棚の広さに限りがある実店舗では、パレートの法則に沿って売れ筋を厚くする品ぞろえが選ばれがちです。

パレートの法則に関するよくある質問

パレートの法則に科学的な根拠はある？

パレートの法則は、科学的に証明された法則ではありません。所得や売上、不良の件数など多くのデータで観察されてきた経験則で、偏りの比率もデータごとに変わります。売上のように上限が無く、一部の値が極端に大きくなれるデータほど、偏りは大きく出やすくなります。テストの点数のように上限と下限が決まっているデータでは、偏りは小さめです。

パレートの法則は英語で何という？

パレートの法則は、英語でPareto principleといいます。比率から80／20 ruleとも呼ばれ、英語圏のビジネス書や品質管理の分野でも広く使われている言葉です。

パレートの法則は時間管理にも使える？

パレートの法則は、時間管理にも使えます。1週間の業務を作業ごとに記録し、成果につながった作業にかけた時間が全体の何割かを数えると、時間の偏りが見えます。成果につながっていない作業は、やめるか、まとめるか、ほかの人に任せるかを1つずつ決めていきましょう。

企画や調整のように成果を件数や金額で表しにくい仕事では、記録を始める前に、何を成果とみなすかを上司と決めておくと数えられます。

優先順位を決める力を鍛えるなら課題解決力強化道場

パレートの法則を仕事で使いこなすには、偏りを数える知識に加えて、打ち手につながる切り口を選び、決めた優先順位を現場で実行する力が要ります。課題解決力強化道場は、少人数制・ハンズオン・超実践型の企業向け研修です。外資系コンサルティングファーム出身の現役コンサルタントが、1クラス10名以内の受講者一人ひとりに個別フィードバックを行います。

研修は自社の実務課題を題材に組み立てるため、管理職が自部署の数字で偏りを数え、優先順位を決めて実行に移すところまでを演習で扱えます。集計表を作って終わりにせず、部下に着手の順番を説明できる管理職を増やしたい企業は、下のボタンからカリキュラムの組み方をご相談ください。料金はヒアリングのうえ、個別にお見積もりします。