コラム

組織活性化とは?停滞の原因の見極め方と施策を選ぶ順番を解説

「社内イベントや表彰制度を増やせば、組織に活気が戻るはず」。他社の取り組みとして紹介されるのはシャッフルランチやピアボーナスのような目に見える施策が多いため、まず施策の数を増やそうと考える経営者や人事担当者は多いはずです。

しかし、経営層から現場のリーダーまで、これまで約800名を超える受講者の実務課題に向き合ってきた課題解決力強化道場の立場から言えるのは、活気が戻らない組織の多くは施策の数ではなく、打つ順番でつまずいているということです。停滞の原因がどこにあるかを先に見極め、原因に合う打ち手から選んでも遅くはありません。

本記事では、組織活性化の意味から停滞の原因の見極め方、施策を打つ順番、効果を測る指標まで、研修を通じて企業の組織課題の解決を支援してきた視点で順を追ってお伝えします。

組織活性化とは

組織活性化とは、社員一人ひとりが組織の目標を自分のこととして受け止め、自ら考えて動き、互いに協力し合える状態をつくる取り組みです。日常会話では「活気のある職場」の意味で使われますが、経営の文脈では、成果につながる主体的な行動が組織の中で自然に生まれている状態を目指します。

組織活性化が経営課題として扱われるようになった背景には、人手不足と事業環境の変化の速さがあります。採用で人を補うことが難しくなり、今いる社員の力をどれだけ引き出せるかが業績を左右するようになりました。上からの指示を待つ組織では、現場で起きた変化への対応が、経営判断を経由する分だけ遅れます。

見落とされがちなのが、活性化した組織と、にぎやかな組織は別物だという点です。

活性化した組織とにぎやかな組織の違い

にぎやかな組織は、雑談や社内行事が多く、雰囲気が明るい状態を指します。活性化した組織は、会議で反対意見が出る、現場から改善の提案が上がる、部署をまたいで仕事を頼み合えるといった、成果につながる行動が日常的に見られる状態を指します。

雰囲気が明るくても、会議で誰も異論を言わず、提案が上がってこない組織は活性化しているとは言えません。反対に、静かな職場でも、必要な場面で本音の議論ができていれば活性化した組織だと見ています。

活性化している組織の4つの状態

活性化している組織に共通して見られる状態は、次の4つです。4つの状態は、目標・行動・関係・仕組みのそれぞれで、社員の主体性が発揮されているかを表しています。

  1. 01経営の目標と方針が、現場の言葉で語られている
  2. 02社員が指示を待たず、自分の判断で動いている
  3. 03立場に関係なく、本音や反対意見を言い合える
  4. 04挑戦した結果が、評価と成長の機会につながっている

4つの状態のうち外から見えやすいのは、社員が自分の判断で動いているかどうかです。ただし、自分で動く社員が増えるのは、目標の共有と本音で話せる関係、挑戦が報われる仕組みがそろった結果です。行動だけを社員に求めても、目標・関係・仕組みが変わらなければ長続きしません。

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組織活性化で得られる3つのメリット

組織活性化で得られるメリットは、離職の減少、意思決定の速さ、顧客対応の質の向上の3つです。3つとも、社員が自分で考えて動く場面が増えることから生まれます。

  1. 01離職が減る(不満が退職の決断に変わる前に、上司や同僚へ相談される)
  2. 02意思決定が速くなる(現場で判断できる範囲が広がり、承認待ちが減る)
  3. 03顧客対応の質が上がる(顧客の声を受けた改善が、現場から提案される)

一方で、組織活性化には見落とされがちなデメリットもあります。施策を始めると会議・面談・行事の時間が増え、現場の業務時間を圧迫します。原因に合わない施策まで重ねると、社員は時間だけを取られて変化を感じられないため、施策の数は原因に合うものだけに絞ります。

組織が停滞する3つの原因

組織が停滞する原因は、方向・関係・仕組みの3つに分けられます。提案が上がらない、会議が静かといった目に見える症状は同じでも、原因が3つのどれにあるかで、打つべき施策が変わります。

社員に伝わっていない目標と方針

社員に目標と方針が伝わっていない状態は、組織が停滞する原因のうち最も上流にあります。経営計画が毎年発表されていても、現場の社員が自分の仕事と会社の目標のつながりを説明できなければ、方針は伝わっていません。

方向が原因の組織では、社員は真面目に働いていても、判断の拠り所が「上司に言われたこと」しかありません。上司が不在の場面や前例のない場面で判断を保留し、指示待ちに見える行動が増えます。経営陣と現場で温度感に差がある、部署ごとに優先順位がばらばらといった症状も、方向の原因から生まれます。

本音を言えない職場の関係

本音を言えない職場の関係は、方針が伝わっていても行動が生まれない組織に多い原因です。会議で異論が出ない、問題が手遅れになってから報告されるといった症状があれば、関係に原因がある可能性が高いと見ています。

関係の原因の中心にあるのが、心理的安全性の低さです。心理的安全性とは、意見や失敗を口にしても責められたり軽んじられたりしないと、チームのメンバーが感じられる状態を指します。上司が部下の発言を途中で遮る、失敗の報告に叱責で返すといった反応が日々重なると、社員は黙っているほうが安全だと学び、職場のコミュニケーションは報告と連絡だけになります。

挑戦が報われない評価と権限

挑戦が報われない評価と権限は、一時的に活気が出ても長続きしない組織に多い原因です。新しい提案をして失敗すると評価が下がり、何もしなければ評価が保たれる仕組みのもとでは、合理的に考える社員ほど挑戦を避けます。

権限が上位者に集中していることも、仕組みの原因に含まれます。小さな判断まで承認が必要な組織では、社員が自分で考えても実行できず、やがて考えること自体をやめてしまいます。育成の機会が上司個人の力量に任され、成長の実感が得られずにモチベーションが下がっている状態も、仕組みの原因の1つです。

停滞の原因を見極める3つの手順

停滞の原因を見極める手順は、症状の書き出し、原因の仮説づくり、サーベイと面談による検証の3つです。施策の検討に入る前に3つの手順を踏むと、打ち手を選び間違えることが減ります。

症状の書き出し

症状の書き出しでは、組織で起きている困りごとを、誰が見ても同じように確かめられる事実の形で書き出します。「活気がない」「元気がない」は印象にすぎないため、症状には数えません。「定例会議で部長以外の発言がほとんどない」「改善提案制度への応募が年に数件しかない」のように場面と数字で書くと、後の手順で原因と照らし合わせやすくなります。

書き出すときは、経営層・人事・現場の管理職がそれぞれ別々に挙げてから突き合わせます。経営層が見ている症状と現場が感じている症状のずれ自体が、方向に原因があることを示す手がかりになるためです。

原因の仮説づくり

原因の仮説づくりでは、書き出した症状ごとに「なぜ起きているのか」を繰り返し問い、方向・関係・仕組みのどこに行き着くかを考えます。仮説の段階では、症状ごとに最も可能性が高い原因を1つ置いておけば十分です。

たとえば「会議で発言が出ない」という症状でも、行き着く原因は1つではありません。議題の目的が共有されていなければ方向、発言した人が否定される場面が続いていれば関係、発言しても決定権が部長にしかなければ仕組みに原因があります。同じ症状から別の原因にたどり着く可能性を残しておくと、次の検証で確かめる項目がはっきりします。

サーベイと面談による検証

サーベイと面談による検証では、立てた仮説が社員の実感と合っているかを、数字と言葉の両方で確かめます。サーベイで全体の傾向をつかみ、面談で傾向の理由を聞く順番にすると、数字の読み違いを防げます。

サーベイには、社員が組織に愛着を持ち、自発的に貢献したいと思えているかを測る社員エンゲージメントの調査がよく使われます。ただし、点数が低い部署は分かっても、点数だけでは理由までは分かりません。点数が低かった設問について、直属の上司以外の聞き手が数名に面談すると、方向・関係・仕組みのどこに当てはまるかが見えてきます。

組織活性化の施策を打つ3つの段階

組織活性化の施策は、方向のすり合わせ、関係の立て直し、仕組みの見直しの3つの段階で、上流から順に打ちます。見極めた原因が関係や仕組みにあっても、方向がそろっていない組織で下流の施策だけを打つと、社員は施策の目的が分からず、形だけの参加になります。

上流から打つといっても、すべての段階に同じ時間をかける必要はありません。方向がそろっていると確かめられれば方向のすり合わせは短く済ませ、原因のある段階に時間を割きます。3つの段階で打つ主な施策は、次のとおりです。

  1. 01方向のすり合わせ(経営層との対話の場、目標の分解、OKR)
  2. 02関係の立て直し(1on1ミーティング、会議の進め方の見直し、部署を越えた交流)
  3. 03仕組みの見直し(評価制度、権限の委譲、マルチ担当制、育成の仕組み)

方向のすり合わせ

方向のすり合わせは、経営の目標を現場の仕事の言葉に置き換え、社員が自分の役割と結びつけて説明できる状態をつくる段階です。経営理念やビジョンを掲示したり、全社集会で発表したりするだけでは、方向のすり合わせは終わりません。

実務で手応えが出やすいのは、経営層や部門長が少人数の場で方針を説明し、現場からの質問に答える対話の場です。部門長は全社の目標を部署の目標に、部署の目標を一人ひとりの目標に分解し、分解した理由まで部下に伝えます。OKR(目標と、達成度を測る主要な成果をセットで管理する手法)のような枠組みを使うと、目標がどう分解されたかが社員から見えやすくなります。

方向のすり合わせが済んだかどうかは、現場の社員に「今期、自分の仕事で会社の目標に最も貢献するのは何か」と聞いて確かめられます。答えが部署内でばらばらなら、次の段階に進む前にもう一度対話の場を設けます。

関係の立て直し

関係の立て直しは、社員が上司や同僚に本音を言っても不利にならないと感じられる関わり方を、日々の会話の中でつくる段階です。中心になる施策は、上司と部下が定期的に1対1で話す1on1ミーティングと、会議の進め方の見直しです。

1on1では、上司が業務の進捗確認に時間を使い切らず、部下が困っていることや考えていることを話す時間を確保します。会議では、結論を急ぐ前に全員から一言ずつ意見を聞く、反対意見を出した人に「その視点はありがたい」と返すといった、発言した人が損をしない進め方を上司が率先して続けます。

社内イベントや部署を越えた交流の施策は、関係の立て直しの中でも、部署間の接点の少なさが原因と分かったときに選びます。上司と部下の間で本音が言えないことが原因なら、イベントを増やすより、上司の日々の反応を変えるほうが先です。

仕組みの見直し

仕組みの見直しは、挑戦した社員が評価と成長の機会で報われるように、評価制度・権限・育成の仕組みを変える段階です。制度の改定には時間がかかるため、方向と関係が整い始めた段階で着手し、生まれ始めた新しい行動を制度で支える順番にすると、制度が形だけになるのを防げます。

評価制度では、結果だけでなく、結果に至るまでの行動や挑戦を評価項目に入れます。権限では、承認が必要な判断の範囲を見直し、現場の管理職が決めてよい金額や案件を明文化します。1つの業務を複数人で担当するマルチ担当制は、業務の属人化を防ぐと同時に、社員が他の担当者の視点に触れる機会を増やし、人材育成の仕組みとしても働きます。

施策を現場に根づかせる管理職の役割

施策を現場に根づかせる役割を担うのは、人事部門ではなく現場の管理職です。人事が全社施策を設計しても、症状を見つけ、原因を考え、自部署に合う打ち手を選んで続けるのは、部下と毎日接している管理職だからです。

研修を通じて多くの管理職と向き合ってきた立場から本音を言えば、組織活性化が進まない企業ほど、管理職が課題を設定する力にばらつきがあると感じています。「部下にやる気がない」という症状を部下の性格の問題で片づける管理職と、目標の伝え方や自分の反応に原因を探す管理職とでは、次に打つ手がまるで変わります。

課題解決力強化道場の導入事例にも、管理職の課題設定力が組織の状態を変えた例があります。

管理職の変化が組織を変えた2つの事例

人材紹介業(従業員数約500名)では、各拠点の部門長クラスに論理的思考力強化研修を実施しました。課題分析の方法が統一されたことで部門会議が活性化し、全体の87%が「マネジメントの変化」を実感しています。

保険業(従業員数約150名)では、ノルマのみを追いかける風土で離職が急増していました。研修後に支社長が営業体制の仕組みを構築し、プロセス別に失注分析を行うことで、成果とプロセスの両方を重視する組織体制に変わっています。

保険業の事例は、離職という症状の原因を「ノルマの達成だけを見る仕組み」に見定め、仕組みの段階から手を打った例と読めます。原因が長年の慣行や価値観に根ざしていて、部署単位では変えられないときは、全社で取り組む組織風土改革として経営層が主導します。

管理職が自部署の症状から原因を見極め、打ち手を選べるようになるまでの研修の進め方は、課題解決力強化道場のサービス資料でカリキュラム例や導入事例とあわせて紹介しています。

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イベントを増やせば活性化するという誤解

イベントを増やせば組織が活性化するという考えが当てはまるのは、停滞の原因が部署間の接点の少なさにある場合だけです。原因が方向や仕組みにある組織でイベントや表彰を重ねても社員の行動は変わらず、施策への不信感だけが残ります。

では、なぜイベントや表彰は空回りしやすいのか。理由は、実施しやすく目に見える一方で、効果を確かめる基準が参加率や当日の満足度にとどまりやすいからです。参加率が高くても、翌週の会議で発言が増えていなければ、停滞の原因には届いていません。

表彰制度は、日々の評価制度と食い違うと逆効果になります。表彰では挑戦が称えられるのに、半期の評価では数字の結果しか見られない組織では、社員は表彰を建前と受け止めます。イベントや表彰を選ぶ前に、次の4つの条件に当てはまるかを確かめます。

  • ✓書き出した症状が、部署間の接点の少なさや、相手の仕事を知らないことから来ている
  • ✓方向のすり合わせが済み、社員が会社の目標を自分の言葉で説明できる
  • ✓表彰の基準が、日々の評価制度で重視している行動と一致している
  • ✓実施後に、会議の発言や部署をまたいだ相談が増えたかを測る指標を決めている

当てはまらない条件が多いときは、イベントの予算と時間を、原因のある段階の施策に回します。社員の時間を使う施策ほど、原因に届かなかったときに現場の負担感として跳ね返るためです。

組織活性化の効果を測る指標

組織活性化の効果は、サーベイの点数のような意識の指標と、会議の発言者数や離職率のような行動と結果の指標を組み合わせて測ります。意識の指標だけでは回答の基準が変わったときに比べにくく、結果の指標だけでは変化が数字に出るまで時間がかかるためです。主な指標は次の4つです。

  1. 01エンゲージメントサーベイの点数(施策の前後で同じ設問を使う)
  2. 02会議での発言者数や、改善提案の件数
  3. 03部署をまたいだ相談や協業の件数
  4. 04離職率と、若手・中堅社員の定着率

指標は、見極めた原因に合わせて選びます。原因が関係にあると見立てたなら会議での発言者数を、仕組みにあると見立てたなら新しく挑戦した案件の数を、施策を始める前に測っておきます。施策の前の数字が無いと、後から変化を比べられません。

サーベイは、施策を経験した社員ほど設問に厳しい目で答えるようになり、組織が良くなっても点数が上がりにくい場合があります。点数の推移と合わせて、面談で社員が語る具体的な場面の変化を記録しておくと、効果を読み違えずに済みます。

組織活性化に関するよくある質問

組織活性化は何から始めればいい?

組織活性化は、施策を選ぶ前の症状の書き出しから始めます。経営層・人事・現場の管理職がそれぞれ困りごとを事実の形で書き出し、突き合わせるだけでも、停滞の原因が方向・関係・仕組みのどこにあるかの見当がつきます。全社一斉に始めるより、症状がはっきりしている1〜2部署で試し、原因の見立てが合っていたかを確かめてから広げると、施策の手戻りが少なくなります。

テレワーク中心でも組織は活性化できる?

テレワーク中心の組織も、活性化できます。ただし、出社していれば雑談の中で伝わっていた方針や相手の仕事の状況が伝わりにくくなるため、方向と関係の段階を意図して補う必要があります。オンラインの1on1を定例化する、チャットツールで決定の理由まで共有するといった打ち手が中心です。対面でなければ埋まらない関係の課題が残るなら、四半期に1回ほど対面で集まる場を設ける方法もあります。

組織活性化に使えるフレームワークは?

組織活性化に使えるフレームワークには、マッキンゼーの7S、SDモデル、OKRがあります。マッキンゼーの7Sは、戦略・組織構造・制度の3つのハードと、価値観・経営スタイル・人材・スキルの4つのソフトに分けて組織を点検する枠組みで、停滞の原因を探す場面に向いています。SDモデルは、自分たちの強みの発見、他者の受け入れ、チームの夢の共有、実現への道筋の設計、継続的な成長の5段階で進める組織活性化の手法です。目標と主要な成果をセットで管理するOKRは、方向のすり合わせに使えます。どのフレームワークも原因を見極めた後の整理に使い、枠を埋めること自体を目的にしないようにします。

効果が出るまでどれくらいかかる?

組織活性化の効果が出るまでの期間は、原因がどの段階にあるかで変わります。方向や関係が原因なら、対話の場や1on1を始めてから数か月ほどで、会議の発言や相談の増加として表れ始めるのが、研修の現場で見てきた目安です。仕組みが原因の場合は、評価制度を改定してから1〜2回の評価サイクルを経ないと社員の行動が変わらないため、1年以上を見込みます。どの段階でも、施策の前に測った指標と比べて変化を確かめます。

組織活性化の打ち手を選ぶなら課題解決力強化道場へ

組織活性化の打ち手を選べるかどうかは、停滞の症状から原因を見極め、施策の順番を決める管理職の課題設定力にかかっています。課題解決力強化道場は、外資系コンサルティングファーム出身の現役コンサルタントが講師を務める、少人数制・ハンズオン・超実践型の企業向け研修です。

課題解決力強化道場はこれまで、大手企業から中小企業、教育機関まで、業種や規模を問わず研修を提供してきました。自社で起きている組織の停滞そのものを演習の題材にし、毎回の個別フィードバックと研修企画者との振り返りを通じて、管理職が現場で原因を見極め、打ち手を選べる状態まで伴走します。部署ごとに停滞の症状が違い、どこから手を付けるべきか決めかねている段階からでも、貴社の状況に合わせたカリキュラムをご提案します。

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